転換の時、2026年のクリーニング業界

2026年、新しい年がスタートした。ホームクリーニングは依然として厳しい商況が続くが、生き残りをかけて時代に適応したスタイルへと変化する動きも見られる。一方、リネンサプライ業界は高齢化社会やインバウンド等の影響により需要は伸びているが、人手不足や燃料高騰の影響は大きく、さらなる自動化や省エネに向けた設備投資が活発となっている。2026年、業界はどのようになっていくのか、前年を振り返りながら考えてみたい。

クリーニング支出と施設数

ホームクリーニング需要の目安となる総務省・家計支出統計によると、2025年は10月分までが発表されており、1～10月の1世帯あたりクリーニング支出額は4,093円となった。前年同期と比較すると、およそ6％アップしており、11～12月が前年並みとなった場合、年間で約4,800円となり、5％ほどのアップとなりそうだ。



ただ、コロナ前の3年間（2017年～2019年）の支出額は6,000円前後であり、そこから見れば1,000円以上も下回っていることになる。コロナ禍に比べればまだ良いが、明けて3年が経過しても、需要の回復は見られない。

一方、クリーニング施設数は、昨年3月末現在で一般クリーニング所（設備を持つ施設）が15,869件、取次所が48,172件、合計で7万件を割り込んだ。かつては一般が5万件、取次所が10万件という時代もあったが、半減以上の減少となっている。